スマートシティ計画が"スマート"には進まなかった都市の教訓

米運輸省が主催した2016年のコンテスト「Smart City Challenge（スマートシティ・チャレンジ）」で、中小規模の77都市を抑えてオハイオ州コロンバス市が獲得した補助金5,000万ドルは、新たな未来を形づくることを目的とした資金だった。 これまでに類を見ないこのコンテストの狙いは、都市をひとつ選出して資金を提供し、急速に普及する新しいテクノロジーの導入を加速させることにあった。16年といえば、配車サーヴィスのUberやLyftが勢いを増し、カーシェアリングのCar2Goなども全米で注目されつつあり、自律走行車の実現は目前に迫っていると思われていた時期だ。 コロンバス市は補助金の獲得につながった提案書のなかで、「わたしたちのアプローチは革命的である」と述べ、市内でサーヴィスが最も行き渡っていない地域への支援に重点を置くと約束していた。「スマート・コロンバス」と称したこのプロジェクトでは、住民が移動手段を計画・手配できるWi-Fi対応型の情報端末の設置や、バスや配車サーヴィスの利用料金を支払ったり駐車場を見つけたりできるアプリの開発、自律走行するシャトルバスや、センサーと接続されたトラックの運用などが試験的に実施される予定だった。 それから5年が経過して「スマートシティ・チャレンジ」の資金提供は終了したが、“革命”は起きなかった。「スマート・コロンバス」が発表した最終報告書によると、予定していたプロジェクトがちょうど実現しようとしていたタイミングで、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が発生したというのだ。 その結果、市内6カ所に設置された情報端末が移動手段の計画に利用された回数は、20年7月から21年3月の期間にわずか8回だった。自動運転シャトルの開発を手がけるフランスのEasyMileは20年2月に自動運転シャトルバスの運行を開始しており、平均時速4マイル（約6.4km）で乗客を輸送していた。ところが、15日目に急ブレーキで乗客1名が転倒して入院し、運行はとりやめになっている。 また、センサーと接続されたトラックのプロジェクトは中止となった。配車サーヴィスや自転車シェアリング、スクーターシェアリング、公共交通機関の利用を予約できるアプリ「Pivot」は、ダウンロードしたユーザーが1,100人にとどまっている。 理想と現実が食い違った理由 コロンバス市は、目を見張るようなテクノロジーが市内で利用可能になると謳っていたが、現実はそうはいかなかった。こうした食い違いは、テクノロジーを確実な問題解決手段とする考えが変わりつつあることに加えて、ウェブを利用したアプリケーションが現実社会に与えかねない問題に対して新たな警戒心が生まれている現実を示している。 テクノロジーの活用で都市は住みやすくなるというアーバン・オプティミズム（都市生活に対する楽観主義）とも関連するマーケティング用語としての「スマートシティ」は、定義がとても曖昧だった。人々はテクノロジーによって可能になった監視システムに対する慎重な姿勢を強めており、各住戸へのセンサーの設置といった構想は、もはや以前ほど魅力的には思えないのである。 コロンバス市の当局は、それでもスマートシティの計画は失敗したわけではないと言い張っている。それどころか、最終報告書では「成功した」と公言しているほどだ。そんなコロンバス市はいま、このつかみどころのない「スマートシティ」の定義を見直そうとしている。 「センサーの設置数の多さなどを競い合うものではありません。わたしたちはある時点で、スマートシティの意味をちょっと見失ってしまったのだと思います」と、スマートシティ・チャレンジで始まったプロジェクトの継続を担う組織スマート・コロンバスのディレクターのジョーダン・デイヴィスは語る。一部のプロジェクトは今後も継続される予定で、「テクノロジーをどう活用すれば生活の質が向上し、地域格差が解消され、気候変動が緩和され、地域の可能性を実現できるのか」に重点を置くという。 いま明らかになった現実 2015年当時を振り返れば、スマートシティ・チャレンジが技術による問題解決を目標に掲げたことは仕方なかったと言っていい。“未来の世界”は急速に迫りつつあった。コロンバス市などの中規模都市に足がかりとなる資金を提供すれば、官民が団結し、公正さを念頭に未来を見据えた計画を立てられるのではないかと、運輸省はそんな期待を抱いていたのである。 運輸省がコロンバス市を選出した理由のひとつは、プロジェクトへの追加支援を約束していた地元企業が多数あったことに感銘を受けた点だった。当時の運輸長官アンソニー・フォックスは、スマートシティ・チャレンジについて「先進的なツールを用いることで、サーヴィスが行き届いていないコミュニティを中心にあらゆる人々の生活を向上させることが重要です」と語っていた。なお、フォックスは現在はLyftの最高政策責任者（CPO）に就任している。 いまとなっては明らかだが、民間企業が都市の未来を予測することなどできないし、その関心事はベストではなかったのかもしれない。スマート・コロンバスのデイヴィスによると、コロンバス市が選出されると企業からの提案がなだれ込み、対応しきれずに「悩まされることもあった」ようだ。 そうこうするうちに、Uber（とLyft）は自律走行車の自社開発から撤退してしまった。きっかけはもちろん、アリゾナ州で試験走行していたUberの自律走行車が歩行者をはねて死亡させた事故だ。 グーグルと同じアルファベット傘下にあるSidewalk Labsは17年、カナダ・トロントのウォーターフロント地区にセンサーを張り巡らせてデータを収集する未来都市を建設すると発表した。ところがパンデミックが発生し、プライヴァシー保護を訴える団体や地元住民、開発者が絡んだ泥沼の議論が繰り広げられていた20年に、その計画を断念している。 とはいえ、世界のあちこちではスマートシティ構想が進行している。トヨタ自動車は自律走行車に対応したコミュニティ「Woven City（ウーブン・シティ）」を静岡県内で建設中だ。サイドウォーク・ラボもごく一部の米都市において、不動産開発企業を対象に「イノヴェイションプラン」を巡るアドヴァイスをしていると発表した。中国のアリババ（阿里巴巴）も中国国内とマレーシア、マカオで、テクノロジーを用いて交通量の制御などを手がけるプロジェクトを継続中だ。 革命的なアイデアの実験で見えたこと 結局のところ、コロンバス市のスマートシティ革命は、出だしから野心が大きすぎたのかもしれない。「多くの人が大きな期待を抱いていました。おそらく、期待しすぎたのでしょう」と、スマートシティ・チャレンジの立案と評価に携わっていたオハイオ州立大学都市・地域分析センター所長で地理学教授のハーヴェイ・ミラーは語る。 そして、5,000万ドル（連邦政府が4,000万ドル、マイクロソフト共同創業者の故ポール・アレンが立ち上げた投資会社が1,000万ドルを出資）という資金についてミラーは、そこまで多額のものではないとも言う。5年間に分散すればなおさらだろう。それに、「自律走行車の時代が差し迫っていることは間違いない」と業界が大げさに騒ぎ立てたことについては、コロンバス市に責任はない。 「コロンバス市は結局、革命的なアイデアを実験したことになったのだと思います」と、ミラーは言う。「コロンバス市はその過程で、何がうまくいき、何がうまくいかないのか、多くを学んだのだと思います」 コロンバス市がうまくいったことに挙げたのは、パンデミックの発生後に自動運転シャトルバスをフードバンクの配送車両へと転用したことだった。この自動運転シャトルバスは20年夏から21年春にかけて、月に500箱もの食料を市内のフードパントリー（配給センター）に配達し、窮状にある人たちを支援した（配達中は自動運転技術の監視と安全確保を担う乗員が常に乗車していた）。 また、認知障害をもつコロンバス市民27人がアプリを試験ダウンロードし、公共交通機関の利用時に役立てた。その後の調査では、70％の人がアプリに「満足した」と回答している。 さらに、妊婦70人がUber型の配車サーヴィスアプリを試験利用して、医師の診察を受けるために外出した。このオンデマンド配車サーヴィスを利用しなかった対照群と比較すると、利用した妊婦のほうが病院や薬局、食料品店に足を運んだ頻度が多かったという。報告書では、配車サーヴィスを利用しただけで出産の安全性や健康な赤ちゃんが生まれる確率が上昇するわけではないが、「価値ある貢献になりうる」と書かれている。 プロジェクトのこれから スマートシティ・チャレンジを機に始まったプロジェクト8件のうち5件は、今後も継続される。例えば、官民がデータを共有できる市内全域の「オペレーティングシステム」や、街頭に設置されるスマートな情報端末、駐車場を予約したり移動手段を計画したりできるアプリなどだ。 またスマート・コロンバスは、ブロードバンド接続をもたない住民へのサーヴィス提供にも力を入れていく。そうした格差はパンデミック中にいっそう深刻化したのだと、市当局は指摘する。 スマート・コロンバスのディレクターのデイヴィスは、スマートシティ・チャレンジには制約があり、コミュニティが真に必要としているニーズを中心にプロジェクトを構築することが難しい場合もあったと認めている。計画は5年前に立案され、そこから逸脱しようにも限度があったのだ。 コロンバス市は将来的に、「民間企業が開発したとてもクールなテクノロジーを導入しよう」という考えではなく、「思いやりをもって積極的に関与する」姿勢を強めていくだろうと、デイヴィスは語っている。 ※『WIRED』によるスマートシティの関連記事はこちら。 RELATED ARTICLES