Source Nikkei News Today

　世界でスマートシティを構築する動きが加速している。背景にあるのは各国がカーボンニュートラルに向けた政策を打ち出していることと、新型コロナウイルス克服への取り組みだ。日経クロステック EXPO 2021では、「世界デジタル・スマートシティ総覧」から、世界のスマートシティの新潮流と、代表的なプロジェクトの特徴を解説する。

　「非接触テクノロジー」が脚光を浴び始めた。新型コロナウイルス禍によって人々の行動様式がいや応なく「非接触」へと変化したからだ。本講演では工業市場研究所第1事業本部の鈴木洋平氏を招き、「非接触テクノロジー実装戦略」の内容から、特にIT系企業にとってデジタル技術を駆使しつつ、様々なツールを組み合わせてソリューションを提供するチャンスにつ�...

　「日本の製造業におけるDXは、諸外国に比べて立ち遅れている」。こう指摘する声は少なくない。そこで日経BP 総合研究所では二つのアンケート調査を実施した。「日経クロステック EXPO 2021」の講演では、アンケートの結果から浮き彫りになった日本の製造業DXの実態と今後の可能性について解説する。

テレワークの生産性は改善が進まず、残念な事実が調査で判明 2021/07/29 　調査で「テレワークによる業務の生産性は、職場（派遣・常駐先を含む）で仕事に取り組む場合を100とした場合、どれくらいですか」と質問したところ、「上がった」と答えた人の割合は2021年に2回目の緊急事態宣言が発出された最中が26.7％、解除直後は23.7％だった。 　この結果を2020年10月に実�...

緊急事態宣言が解除されるとテレワーク率はどの程度下がる？最新調査で判明 2021/07/28 　最新の調査「働き方改革に関する動向・意識調査」は日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボが2021年4月に実施した。2021年1～3月（一部地域は2月）における2回目の緊急事態宣言中と、宣言解除の直後から4月の3回目再発令までのそれぞれについて、在宅勤務の実施状況などを聞いた...

　様々な業務を進めるなかで、上司や部下、他部署の社員など複数の関係者の承認・同意を取らなければならないケースがあるもの。リモートワークでは、相手が1人なら、チャットで「◯◯を進めていいですか？」「OKです」とやり取りすれば済む。しかし相手が複数だと煩雑になる。こんな場合はどうすればいいか。