コラム：インフ&#x3

［オースティン（米テキサス州）　２３日　ロイター　BREAKINGVIEWS］ - 金融市場よりうまくインフレ率を予想しようとしても無駄に終わる。投資家は、消費者物価の見通しを示す市場の指標を活用し、いかにしてその指標が告げる購買力の低下を上回る利益を上げるか、あるいはヘッジするかに注力した方がよい。
米国は過去３０年間、インフレが比較的緩やかで、消費者物価指数（ＣＰＩ）の年間上昇率は平均２．３％程度だった。しかしこの程度のインフレであっても、投資されなかったドルの購買力は約半分に低下している。従って最近の物価上昇ペースがパウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の予想するように一過性のものなのか、それとも持続的なものなのかは非常に重要だ。
短期的な高インフレは持続的な高インフレよりも購買力への打撃がはるかに小さい。しかし昨年のコロナ禍による労働市場とサプライチェーンへの衝撃によって、経済が短期的な高インフレの局面にあるのか、それともより長期的な物価上昇圧力の局面に入っているのかを見極めるのが難しくなっている。
市場価格によって形成されたこれらの指標は、投資家が出した最善の予想の集大成であり、これより優れた将来の指針はまたとない。従って投資家は専門家の意見に耳を貸すのではなく、市場価格によって既に予想されたインフレ率を元に、いかにしてそれを上回る利益を上げるか、あるいはいかにしてヘッジするかを考えるべきだろう。
過去３０年間、米国株、米国以外の先進国株、新興市場国株は軒並み実質リターンがプラスとなっている。インフレ調整後で見ると、１９９１年にＳ＆Ｐ総合５００種指数に１ドルを投資したとすると、２０２１年には１２ドル余りとなった。つまり購買力が１２倍になったことになる。同様に為替ヘッジを掛けた世界の国債および社債のリターンはこの期間に米国のインフレ率を上回っている。
確かに、インフレ率が平均より高かろうが低かろうが、世界の株式や債券の平均的な実質リターンはプラスで、各資産クラスの実績に目立った差はない。しかし平均がそうだからといって、毎年平均的な結果だったわけではない。従ってインフレに特に敏感な投資家は、消費者物価の上昇による資産の目減りをヘッジしたいと考えるだろう。
１つの手法は、リターンがＣＰＩの変動に連動するインフレ連動国債（ＴＩＰＳ）の購入だ。インフレ率が想定以上に上昇した場合、ＴＩＰＳの投資家はＣＰＩの上昇分が調整されて埋め合わせが得られ、購買力の低下を防ぐことができる。
デュレーションの短い社債を購入し、インフレ・スワップと呼ばれるデリバティブを活用して物価上昇から身を守る方法もある。インフレ・スワップは、現在の予想物価上昇率に連動した金額をカウンターパーティに支払う代わりに、満期時の実際のインフレ率に応じた金額を受け取る仕組み。この戦略は信用リスクを伴うが、ＴＩＰＳのみの戦略よりも高い期待リターンが得られ、より大幅な分散投資が可能だ。
インフレを上回ることと、インフレをヘッジすることは、投資家にとって重要な目標であることが多い。それぞれの目標に割り当てる資産の割合は、投資期間に連動させることができる。例えばリターンがインフレ率を上回る資産への配分を増やす戦略は、貯蓄を予定し、今後何年も投資資産を取り崩すつもりのない投資家に適しているかもしれない。リターンが消費者物価の上昇を上回る資産は、貯蓄の購買力を高め、将来消費できる分を増やせる。一方、貯蓄を支出に回す時期が迫りつつある投資家は、インフレ調整後の資産価値をより正確に把握したいと思うだろう。このような場合はインフレヘッジ資産への配分を増やすことで確実性を高めることができる。
投資家は、インフレを上回る、あるいはインフレをヘッジするために、市場より正確にインフレを予想したり、ポートフォリオの目的を犠牲にしたりする必要はない。ただし、消費者物価の短期的な動きに対する過度な反応は避けるべきだ。
・筆者はディメンショナル・ファンド・アドバイザーズの共同最高経営責任者（ＣＥＯ）兼最高投資責任者（ＣＩＯ）。同社の運用資産は６月３０日時点で６６００億ドル。
（筆者は「Reuters Breakingviews」のコラムニストです。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています）
＊このドキュメントにおけるニュース、取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツはあくまでも利用者の個人使用のみのためにロイターのコラムニストによって提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。このドキュメントの当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。このドキュメントの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。ロイターはコンテンツの信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、コラムニストによって提供されたいかなる見解又は意見は当該コラムニスト自身の見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。